日本経済論：講義要項・参考文献・資料

【参考文献】

井村喜代子 『現代日本経済論（新版）』 有斐閣  2000年1月

橋本・長谷川・宮島 『現代日本経済論』 有斐閣アルマ  1998年8月

宮崎義一 『国民経済の黄昏』 朝日新聞社  1995年3月

北原・伊藤・山田 『現代資本主義をどう視るか』 青木書店  1997年6月

安藤良雄編 『近代日本経済史要覧 第二版』 東京大学出版会 1979年2月

経済企画庁編 『経済白書』大蔵省印刷局
内閣府編 『経済財政白書』財務省印刷局（平成13年版より）

通商産業省編 『通商白書』大蔵省印刷局
経済産業省 『通商白書』ぎょうせい（2001年版より）
 

【講義の体系】

１ 戦後体制の枠組み
２ 戦後日本資本主義の歩み
  a）復興期
  b）高成長期�T
  c）高成長期�U
  d）成長政策の破綻
  �@ドル危機の深化と変動相場制への移行
  �A世界資金循環の変化
  �B日本経済の「国債」化
  e）日本経済の「国際」化と「バブル」経済の発生
  �@レーガノミックスの台頭
  �Aプラザ合意と「バブル」の発生
  f）９０年代長期不況
  �@「バブル」の破綻
  �A金融危機の発生

●2005年度試験の成績分布
 Ａ：20.4%、Ｂ：22.2%、Ｃ：29.6%、Ｄ： 27.8%

 

●受講学生の日経平均及び円ドル為替レート予想（2ｹ月後の7月初 め）（5月1日実施）

日経平均（2002年5月1日：11､536円）
10､000円未満：3名
10､000〜10､500円未満：8名
10､500〜11､000円未満：14名
11､000〜11､500円未満：13名
11､500〜12､000円未満：12名
12､000〜12､500円未満：15名
12､500〜13､000円未満：3名
13､000〜13､500円未満：2名
13､500円以上：1名

円ドル為替レート（2002年5月1日：128.55〜60）
124円未満：5名
124円台：5名
125円台：6名
126円台：7名
127円台：2名
128円台：2名
129円台：2名
130円台：7名
131円台：10名
132円台：13名
133円台以上：12名

学生諸君は２ｹ月後の日本経済に対し、弱気の見方が多いようでした。

●受講学生（世帯当たり）の耐久消費財所有率（2002年5月29日 実施、回答数75名）
・携帯電話（ＰＨＳを含む） ：94.7％（64.9％）
・パソコン                  ：90.7％（37.7％）
・温水洗浄便座              ：52.0％（41.6％）
・太陽熱温水器              ：10.7％（11.5％）
・小型自動車（1501〜2000cc）：62.7％（39.4％）
・ファクシミリ              ：56.0％（33.1％）
・29ｲﾝﾁ以上のカラーＴＶ    ：64.0％（42.3％）
     括弧内の数字は、全国消費実態調査（平成11年）の主要耐久消費財
     結果発表（全世帯平均）による｡3年前の調査なので、携帯電話やパソコンの
     所有率が現在と比して低いのが目立ちます。逆に言えば、この間これら商品が
     急速に普及したことが分かります。
     なお、小型自動車とＴＶについては、所有の有無が不明な回答がそれぞれ
     ３と２ありました。これらは、所有していないものとして所有率の計算をしました。